日本株と米国株の比率は、どちらの市場が次に上がるかを当てて決めるより、家計全体の円資産、投資期間、将来支出、管理できる商品数から決める方が再現しやすくなります。給与が円であることは重要な前提ですが、それだけで海外株の最適比率は決まりません。
最初に近く使う円を投資から分ける
生活防衛資金、数年以内の大きな支出、税や保険料に必要な円を先に確保します。これにより、米国株と為替が同時に下落した時に生活費のため売却する可能性を減らせます。残った長期資金を国内外へどう配分するか考えます。
国ではなくリスク要因を一覧にする
日本企業でも海外売上が多ければ世界景気と為替の影響を受け、米国企業でも世界各地から利益を得ています。上場国だけで分類せず、通貨、業種、上位企業、金利、信用など共通要因を確認します。
三つの配分方法を比較する
- 全世界株指数へ時価総額比率を任せる
- 日本株と海外株の目標比率を自分で固定する
- 成長資産と円のインカム資産を役割別に分ける
高配当商品は別枠ではなく全体へ足す
VYM、PFF、AGG、日本高配当ETF、国内個別株を検討する場合も、既存の株式・債券との重複を確認します。分配金が出る商品だけを別の安全資産とみなさず、元本価格と為替を含む全体比率へ加えます。
見直し条件を相場の前に書く
年に一度など確認日を決め、目標比率からのずれ、家計の変化、商品方針、費用を点検します。日本株が上がった、円安になったというニュースだけで比率を変更せず、事前に決めた範囲を超えた時だけ調整します。
Q.日本で働く人の日本株比率に正解はありますか？
A.一律の正解はありません。円の預金や将来収入も含め、支出時期、投資期間、為替への耐性に合う比率を決めてください。